2月以降、人々の生活や経済に甚大な打撃を与えてきた新型コロナウイルスですが、国内の感染拡大の収束傾向を受け、国や自治体は5月下旬までに緊急事態宣言を段階的に解除しました。6月に入り、街に学校に職場にと、人が戻ってきました。新聞紙面でも今後を見据え、「アフターコロナ」の文字を目にするようになってきました。

中日新聞では、事態がひとまず収束したタイミングを見計らい、新型コロナに関する連載をスタートさせました。2020年6月12日付朝刊社会面で始まったのは「コロナ感染症病棟　名古屋・東部医療センターの120日」。名古屋市千種区にある市立東部医療センターが、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」の感染者を最初に受け入れた2020年2月14日以降、約4カ月間にわたり、医師と看護師、そして患者が、感染者病棟でどのようにコロナ感染症と向き合ってきたのか、を追った全6回の連載です。

もう一つは、2020年6月11日から岐阜版で始まった「コロナストーム　ぎふ第1波の現場から」。岐阜県内で集団発生した感染者の対応に奔走した医療機関、県庁、保健所それぞれの「あの時」をたどりました。

いずれの連載も、感染者が急増する中、ギリギリの調整と準備で感染者を受け入れ、治療や対策に注力した様子が再現され、関係者が当時を振り返っています。仕事とはいえ、自ら感染のリスクを抱えながら、使命感を持って任務に当たった人たちに、ただ頭が下がるばかりです。連載は、現場が得た課題や教訓だけでなく、国が優先して取り組むべき対策は何だったのか、も浮き彫りにしています。

収束傾向にあるとはいっても、国内ではここに来て再び、数十人規模で感染者が発生していますし、今後、第2波、第3波の到来も確実にあると言われており、予断は許しません。言えることは、アフターコロナでは、様々な場面で感染拡大防止を前提にした行動や受け入れ態勢を取らねばならず、コロナ以前とは違った生活を送らざるをえない、ということです。 それでも、コロナによる犠牲者を1人でもなくし、医療現場の最前線に立つ人の負担を減らすため、と考えれば、多少の行動の制約も甘受できるというものです。少なくとも、新型コロナのワクチンが開発され、インフルエンザ並みに流通するまでは…。（有）